近年、公教育を取り巻く環境は大きく変化しています。教員の働き方改革や部活動の地域移行など、学校現場では制度面での見直しが進む一方で、まだまだ課題が解消したとは言い難い状況です。

塾選ジャーナルでは、公立中学校に通う子どもを持つ保護者100人を対象に、公教育についての意識調査を実施しました。今回の調査では、約7割が「公教育に満足」と回答。その一方で、学習指導や個別対応、教員の多忙さに対する不安も数多く寄せられました。

詳しくはこちら

中学校公教育への評価は高水準―7割超が満足

評価されているのは「先生の対応」「学習指導」

※本アンケートは複数回答形式のため、合計が100％を超える場合があります。

詳しくはこちら

■ 先生の対応

■ 学習指導

少数ながら挙がった不満点は「学習指導」、次いで「先生の対応」

※本アンケートは複数回答形式のため、合計が100％を超える場合があります。

詳しくはこちら

■ 学習指導

■ 先生の対応

「公教育で足りない」と感じること―1位は教員の人手

※本アンケートは複数回答形式のため、合計が100％を超える場合があります。

「教員の人手不足」がさまざまな課題の起点に

詳しくはこちら

英語・プログラミング・STEAMは後回しにされがち

詳しくはこちら

教員の働き方改革に8割超が賛成―背景には「子どもと向き合う時間」への期待

部活動の地域移行に賛成多数―一方で「格差」への懸念も

詳しくはこちら

賛成理由は「教員の負担軽減」と「授業への集中」

詳しくはこちら

慎重・反対派の懸念は「送迎」「費用」「公平性」

詳しくはこちら

まとめ：公教育の満足度を左右するのは「教員が子どもに向き合える環境」

今回の調査では、公教育に対して約7割が肯定的な評価を示しました。全体として、中学校への満足度は高い水準にあります。

一方で、不満を感じている保護者は1割未満ながら、「学習指導」や「先生の対応」「個別サポート」など具体的な改善点も挙げられました。また、「教員の人手不足」や「多忙さ」が教育の質に影響しているのではないかという懸念は、満足度を問わず共有されています。

詳しくはこちら

アンケート調査概要

調査対象:公立中学校に通う子どもを持つ保護者（有効回答数100名）

調査時期:2025年12月

調査機関:自社調査

調査方法:インターネットを使用した任意回答

調査レポート名:「公教育」に関する意識調査

※本調査レポートの内容（グラフ・データ・本文など）の無断転載・改変を禁じます。

掲載しているグラフや内容を引用する場合は、出典「塾選ジャーナル調べ:『公教育』に関する意識調査」と明記し、『塾選ジャーナル』の記事（https://bestjuku.com/shingaku/s-article/46359/）へのリンク設置をお願いします。